新型コロナウイルスのパンデミックと、Aqoursを中心にした『ラブライブ！』シリーズのことを、時系列順に書いていく試み、その2020年後期編です。
新型コロナウイルス、COVID-19が世界中に広がってからもう二年以上が経ちました。月日はあっという間に過ぎ去っていくし、日々立ち向かわなければいけないことはあまりに多く、過去を振り返る余裕を作ることは難しいです。今回の記事を書くのにも半年かかってしまいましたけど、それでもまだまだ続けていくつもりです。Aqoursと『ラブライブ！』シリーズを愛するみなさんのなにかの足しになれれば嬉しいです。
2020年1月-6月ぶんの記事（以下「クロニクル１」と略）はこちらです。
新型コロナウイルスに関することに関しては、多くの資料にあたってはいますが、間違いが含まれる可能性があります。特に医学的な判断に関することなどは、私の間違いもあるかもしれませんし、今後の学術的研究によって日々更新されていくこともあろうと思われます。とはいえ、文責はわたしにあります。
多数の引用元情報を注のかたちで記載していますが、不明点やまちがいがあればぜひお気軽にご指摘ください。
また、この辛い二年間のことを思い出すという行為は、人によっては、かなりの辛さを伴うことだと思います。どうか、そういう方は無理せず、記事を読まないでいてください。暖かいお茶でも飲んで、ゆっくり休んで、また明日からの毎日をのんびり生きていきましょう。
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■「日本モデル」
2020年1月に始まった新型コロナウイルス（COVID-19）の全世界的な感染拡大は、2月後半から本格的に日本にも伝播し、多くの感染者・被害者を出しました。4月前半をピークに、緊急事態宣言を中心とした対策によって感染者数はいったん減少傾向となります。5月末に緊急事態宣言が解除され、「ポストコロナ」という言葉が早くも語られるなか、感染者数は徐々に増加していきます。
クロニクル1で触れた通り、6月までの政府の対処と被害状況は諸外国に比べると行動制限が小さいながらも被害が少なく、これを「日本モデル」として政府内外から評価する動きがありました。
この「日本モデル」の評価は、わたし個人の実感からすると現実とは大きな食い違いがあるように思えました。わたしたち国民は行動を強く制限され、その一方で被害は大きかったのではないか、という印象が拭えなかったのです。
クロニクル1でみたとおり、この半年のうちに、AZALEAは合計4回のライブの中止を余儀なくされています。それが、「制限が小さかった」と言えるのでしょうか？
2020年前半の政府対応を綿密に分析した新型コロナ・民間臨時調査委員会（以下、民間臨調）は、「日本モデル」を次のように定義しています。
「法的な強制力を伴う行動制限措置を採らず、クラスター対策による個別症例追跡と罰則を伴わない自粛要請と休業要請を中心とした行動変容策の組み合わせにより、感染拡大の抑止と経済ダメージ限定の両立を目指した日本政府のアプローチ」
日本モデルとは、「制限が小さかった」のではなくて、「法的な強制力を伴う制限が小さかった」、ということなのです。国が課する制限は少なく、国民の自主的な判断による行動変容に支えられていたものだったわけです。ものすごく乱暴にいえば、国民のがんばりがすべての鍵になっていた。
政府と個人が、お互いを近く親しい存在だと信じていられる限りは、この「日本モデル」はコロナ危機に立ち向かうための持続可能な対応たりえたのでしょう。
当時の政府の行動にも、国民の心を一体にしようという問題意識がみられます。例えば5月25日の緊急事態宣言解除の直後、29日には、航空自衛隊のアクロバット飛行チーム「ブルーインパルス」が東京都周辺の上空で「新型コロナウイルスと闘う医療従事者をはじめとする多くの人々に、敬意と感謝を示す」編隊飛行を行いました。
こうした政府の姿勢や「日本モデル」の評価をするには、これらの政策が誰に届き、誰に届かなかったのかを考えなくてはいけません。
民間臨調は2020年中頃までの様々な指標を分析・評価しており、あくまでそれをわたしが概観した印象ですが、全体としては経済的ダメージを諸外国に比べて軽微なものに留められたのだという印象があります。一方で、例えば以下のような指摘もなされています。
・雇用形態別雇用者数の増減において、2020年2月～7月にかけ、正規の職員・従業員数が増加し、非正規の職員・従業員数が減少している（民間臨調）
・2020年4-6月に非労働力人口（通学者、家事従事者、高齢者）が前年同期より46万人増と大幅な変化をしている。うち7割が女性であり、非正規労働者の女性が職を失い、家事従事者に移行した可能性が指摘されている（民間臨調）
・7月1日の厚生労働省の発表では、2020年4月の生活保護受給申請は前年より24.8%増加した*2
・全国の36自治体における2020年4-7月の住宅確保給付金の申請数は4.9万件で、前年同時期の90倍となった（稲葉剛『貧困パンデミック』明石書店、2021年))
こうしたことから見えてくるのは、非正規労働者や収入額の少ない層ほど大きなダメージを受けている可能性が高いということです。日本モデルは前提として、「自粛」という名の個人の犠牲を必要としていますから、当然のことです。立場の弱い人ほど、自粛によって受けるダメージを受け止めきれません。
そして、Aqoursと彼女たちを支える人々が生きるエンターテイメント業界とは、非正規雇用や自営業者といった層に分類される人々が多く従事する分野です。彼女たちは、当時の政府が誇った「日本モデル」なるものの傘の外にいたのかもしれません。
傘がどんなに立派でも、傘の外にいた人にとっては関係のないことです。エンターテイメント業界の人々は、どのような状況に置かれていたのでしょうか。
■ライブ業界、2020年の状況
Aqoursの活動はさまざまな分野にまたがっています。書籍、CD、ライブ、配信、ラジオ…、そのそれぞれの分野の状況をチェックしていきたい気持ちもあるのですが、ここでは、声優／歌手としてのAqoursの最大の晴れ舞台といえるライブに限って考えていきます。
一般社団法人コンサートプロモーターズ協会が半年ごとに取りまとめている「年別基礎調査報告書 2020年上半期」をみてみましょう。
・総公演数 4,424本（前年同期比 －10,523本 ／ 比率29.6%）
・総動員数 694万2557人（前年同期比 －1555万8732人 ／ 比率30.9%）
・533億2549万円（前年同期比 －1040億6036万円 ／ 比率33.9%）
（一般社団法人コンサートプロモーターズ協会「年別基礎調査報告書 2020年 上半期」*3）
2020年は、前の年の30％程度しか活動ができなかったというのです。
3割しか活動ができなかったということは、ごくごく単純に考えれば、普段より売上が7割減り、収入が7割減った、ということになります。恐るべき数字だと思います。もし自分がそのような境遇に陥ったら、生活のすべてがたちゆかなくなり、自分と家族が生きていくための住む場所や光熱費、飲食のためのお金をどこから得ればよいのかと途方に暮れるでしょう。
売上や収入が変動することはどんな業界やどんな環境でもありえることです。経営者はそのリスクを予測して経営上の余力を作り出す努力をしますし、個人も貯蓄やスキル向上といった努力で「食っていける力」を養います。ですが、7割減る、というのはどう考えても異常事態で、個人や一企業の力でどうなるものではありません。
更に、業界にはこのような危機感もありました。コンサートプロモーターズ協会の報告書から引用します。
（引用者注：売上の減少は）「産業としての機会損失額としても捉えられますが、それ以上に各エリアのライブ・エンタテインメント関連企業とフリーランスの技術者の働く機会が失われたことで、事業継続や技能の伝承が危ぶまれます。
公演の開催がチケットの売り上げやスタッフの雇用などに留まらず、来場者の交通・飲食・宿泊・観光などに波及するライブ・エンタテインメントの特性ゆえ、市場経済が受けた経済効果の減少は非常に大きいと見られます」
（前掲報告書）
聖地巡礼などをライブとセットで楽しむラブライブのファンにとってこうした主張はすんなり理解できるものだと思います。
2020年3月17日、「新型コロナウィルスからライブ・エンタテインメントを守る超党派議員の会」*4 が開催され、音楽業界が国会議員へと業界の苦境を訴えます。この会議に参加したのは、前述の一般社団法人コンサートプロモーターズ協会などの業界団体の代表や、著作権を中心にエンターテイメントにかかわる法律に詳しく著名な弁護士の福井健策氏ら、業界の有力者・有識者でした。
さらに3月31日、DJやクラブ経営者といった現場の立場にいる人々によって立ち上げられた署名運動「SaveOurSpace」が、文化施設への助成を訴える30万人の署名を国会へ提出しました*5 。業界の上から下まで、国による助成がなくては生きていけないという強い危機感をもって行動していたことがわかります。
こうした働きかけはどの程度功を奏したのでしょうか。
実は、「一般に「ポピュラー音楽は公的助成を受けていない」というイメージがあるが、実際は（数は少ないとはいえ）意外なほど実例がある」*6といいます。
例えば、経済産業省による「J-LOD LIVE」は、コンテンツの海外への売り込みなどを助成するJ-LOD（コンテンツグローバル需要創出促進・基盤強化事業費補助金）から派生した助成事業だといえます。「J-LOD LIVE」はコロナ危機下の音楽業界について関心のある人のあいだではよく知られた存在になっていると思いますが、以前からあった助成金から連続したものであるということは知られていないのではないでしょうか。
音楽業界だけでなく、中小法人・個人事業主全体を対象とした助成制度としては、同じく経済産業省による「持続化給付金」*7 があります。2020年5月からスタートした同制度は、売上が前の年の同じ月に比べて半分以上減ってしまった事業者が給付金をもらえるというものです。中小法人は最大200万円まで、個人事業主は100万円までの助成を行いました。
また、新型コロナウイルス感染症の影響で休業や営業時間の短縮などをせざるをえない事業者が、従業員への休業手当を助成する「雇用調整助成金」制度について、特例措置により助成率・上限額の引き上げがなされました*8 。
これらの助成は、ある程度は業界の企業と人を救ったのだろう、と私は考えています。
＃SaveOurSpaceによる2020年7月～8月のライブハウス・ミュージッククラブ事業者向けアンケート*9 では、回答者410件のうち349件が「持続化給付金」を、178件が「雇用調整助成金」を活用したと回答しています（複数回答可能の設問）。
しかし同じアンケートで、「国や地方公共団体からの支援は十分だと思いますか」という設問に対しては、否定的な回答が75%を占めています（「まったくそう思わない」（43%）、「あまりそうは思わない」が75%）。
様々な背景はあったと思うのですが、このようにライブハウスなどの音楽の「現場」がいろいろな助成を受けながらもなお支援が不十分だと訴えていたのは、それらの支援が「経済活動を続けること」と引き換えだったからだと思われます。
■助けられるための条件 「自助」
「日本モデル」の話に戻ります。
前述の通り、「日本モデル」は、都市全体のロックダウンなどの厳しい規制は行わず、「自粛要請と休業要請を中心とした行動変容策の組み合わせにより、感染拡大の抑止と経済ダメージ限定の両立を目指した」ものでした。
2020年の中盤以降、コロナ危機下でも経済を回すため、各分野での「ガイドライン」が定められていきます。感染防止策や、感染拡大が生じてしまった際の対応などを各業界の特性にあわせて定め、その範囲内ではコロナのリスクがあっても経済活動を続けることが推奨されました。第一回目の緊急事態宣言が解除された5月25日の時点で、126の業界団体が82のガイドラインを策定しています*10。
ブルーインパルスが東京都上空を飛んでから約半月後の6月19日、飲食店への時短・休業要請が解除されました。同じ日、厚生労働省が接触確認アプリ「COCOA」を運用開始します*11 。感染防止策を整え、経済を回していく、という姿勢が見て取れます。
しかしそれは明らかに勇み足でした。
その姿勢の歪みは、緊急事態宣言前の最大数（386人）を超える新規感染者が確認された7月10日、イベント開催制限が緩和されライブ・スポーツ観戦の人数上限が5000人に引き上げられ、GOTOトラベルの開始日が前倒しされたこと*12などに表れています。
8月、一日の新規感染者数が1000人以上となることが当然のようになっていきます。感染の「第二波」ピークの到来です。
8月末、それまで政府の新型コロナウイルス感染症対策の中心にあった安倍晋三首相が、自身の体調不良を理由に辞職することを発表します。9月、代わって首相となった菅義偉は、自身の目指す社会像を「自助、共助、公助、そして絆」だとしました。これは、「日本モデル」における補償のあり方と同じような考え方だといってよいでしょう。まずは自分でできることをやる。その努力をした人にだけ、周りの人や、政府などからの支援が行われる…。
一見この方法はとても真っ当にみえます。努力する人こそ報われるべきだ、という考えは、社会一般で支持されるだろうと思われます。
問題は、何を基準に「努力している」とみなすか、ということです。
ライブハウスが営業し、プロモーターが人を集め、アーティストが歌をうたうとき、新型コロナウイルス感染のリスクは当然高まります。ライブ業界が「自らを助く」、つまりお金を稼ぐには、コロナのリスクを背負わなければいけません。「努力して営業してね」と言われてそれに従って、もし感染者を出してしまえば多大な損害を負ってしまいますが、その責任をとってくれる人はいません。それでは、オンラインライブにすればよいでしょうか。そのとき、オンラインイベントでは仕事がなくなってしまうような職種の人はどうすればいいのでしょう。オンライン配信のために必要な資金や機材を用意できない場合は？
2020年後半、経済産業省が「GOTOイベント事業」を開始します。ライブのほか、スポーツや展覧会など幅広い文化事業を支援するもので、チケット金額のうち最大2000円までを支援する、というものでした。この事業は2021年末まで断続的に続けられ、ラブライブ！シリーズのライブやイベントも助成対象となりました。
これはまさに、コロナ危機下のリスクを背負い「自助」をするものに力を貸す事業の代表的な例といえるでしょう。
予算には限度があり、補償する対象を選ぶのは必要なことだったのかもしれません。
ですが、補償対象を選別する当の政府は、その判断力を危ぶまれるようなことをたびたび行っていました。6月24日、西村康稔新型コロナウイルス感染症対策担当大臣は、それまで政府のコロナ対策の中枢にあった専門家会議の廃止を発表しましたが、その発表は当の専門家たちには事前に知らされていませんでした。この廃止は、もともと専門家会議からの要望にこたえて組織を発展的解消させるものだったのですが、不要な誤解を招き、「政府は科学者の意見を軽視している」という印象を国民に与えてしまいました。
その後政府は、第二波の感染拡大が広がる傾向にありながら、GOTOなどの経済振興策を優先するという判断をしていますが、これも多くの批判を受けています。実際、この時期のGOTO推進が北海道での感染拡大を招いた、という分析がのちに慶應義塾大学などの研究者によって提示されています*13。
また、当時の安倍晋三・菅義偉の率いる政権が、しばしば文化や学術といった分野を軽んじる姿勢を取っていたことも指摘しておきたいと思います。クロニクルその1で取り上げた、安倍晋三による「家で踊ろう」ムーブメントへのフリーライドや、10月1日に明らかになって以降長く問題となった、菅首相による日本学術会議の委員任命拒絶*14などが代表的なところです。いずれも、文化・学術が培ってきた創造性や科学的思考をないがしろにし、自分たちの都合でそれらを左右しても構わないという横柄さが垣間見える問題でした。
このように、当時の政府は、「努力している人」を正しく評価することができないのではないか、と疑われても仕方のない状態だったといえます。そして、「判断が誤っているのではないか」という批判に対しても、言葉を尽くして説明し理解を求める態度に欠けていました。
当時のコロナ対策が、費やした予算や労力のわりに、人々の生活と心を癒やすことができなかったのは、政府のこうした態度ゆえのことだったのではないか、とわたしは思います。
■『ラブライブ！』シリーズの「自助」
では具体的に、当時のAqoursはどのような活動を行っていたのでしょうか。ラブライブ！シリーズ全体の動きとあわせて振り返りましょう。
この時期、最初にライブ活動の制限が決定・発表されたのは、虹ヶ咲学園スクールアイドル同好会でした。7月27日、9月に開催が予定されていた虹ヶ咲学園スクールアイドル同好会のセカンドライブが、無観客有料配信へ変更されることが発表されました*15。2019年12月のファーストライブとそのなかでのテレビアニメ化発表、20年1月のラブライブ！フェスを経て、大いに盛り上がりつつあった虹ヶ咲ですが、10月からのテレビアニメ放映を前に出鼻をくじかれてしまいます。
このライブについては、7月29日発売のシングル『無敵級＊ビリーバー』にチケット最速先行抽選申込券が封入されていましたが、27日、この申込券も無効となる旨の発表がなされました。チケット応募のため、シングルCDを複数予約していたファンにとっては悲しい対応となりました。同じく先行抽選申込キャンペーンを行っていたゲームアプリ『ラブライブ！スクールアイドルフェスティバルオールスターズ』においては、先行抽選参加のための条件を満たしていたユーザーにアイテムが追加配布されるという対応がなされています。
ライブの予定変更は続きます。8月21日、Aqoursの6thライブ・ドームツアーの開催中止が発表されます。すでに、7月21日の日程・会場発表の時点で、最初の二会場（名古屋・埼玉）は無観客有料配信となることが明らかになっていましたが、その二公演、そして有人開催予定だった東京・福岡・大阪の三公演のあわせて五公演が一挙に中止となったのです*16。すでにわたしは、リスケジュールされついに開催された6thライブを経験したうえでこの文章を書いていますが、そのすばらしい内容を知っているものとしては、あのような大きな規模と濃密な内容のライブが、準備途中で頓挫してしまうことの恐ろしさがいっそう強く感じられます。6thライブをご覧になった読者のかたにも、その感覚は共感していただけると思います。
しかも、こうしたライブ開催に関する大きな変更は、劇的に変化していく感染拡大状況に応じて、非常に短い期間のうちに行われています。虹ヶ咲の無観客配信への変更は、7月21日、公演への申込み枚数制限が発表されたその一週間後に発表されました。Aqoursのドームツアーは、日程公開の7月21日から中止発表の8月21日までひと月ありますが、何しろライブの規模が巨大です。いずれのライブに携わるキャストもスタッフも、そしてファンも大きな負担を強いられたはずです。
7月から8月にかけて増加する一方だった新規感染者は、8月末から9月、10月といったん1000人を割り込み沈静化の傾向をみせます。この時期に、2020年後半としては唯一、有人でのライブを開催したのが、Saint Snowでした。
「Saint Snow 1st GIG ～Welcome to Dazzling White Town～」は、10月17日・18日に横浜のぴあアリーナMM、11月7日・8日に札幌の真駒内セキスイハイムアイスアリーナで行われました。
あとから振り返ると、開催時期にわずかな違いがあるだけのSaint Snowのライブが有観客で実施できたことは不思議に思えます。それぞれの中止発表と開催の時期に注意する必要があります。
当時、「ライブを無事に参加できるかどうか」のわかりやすい判断要素として、「緊急事態宣言が発令されるかどうか」ということがありました。緊急事態宣言が発令されれば、再び自粛が呼びかけられ、ライブは強制的に中止せざるを得なくなります。逆にいえば、緊急事態宣言の発令の基準がはっきりしていれば、「毎日この割合で感染者が増えていれば、将来のこの時期には緊急事態宣言が始まって、ライブの実施はできなくなるぞ」という明確な予測を立てることができたでしょう。
しかし、初回の緊急事態宣言が解除されたあと、どのような状況になったら緊急事態宣言が再び発令されるのか、という点は明らかになっていませんでした。どのような状況になれば、政府からライブ実施の自粛が呼びかけられるのか、誰にもわからなかったのです。とすれば、ライブを開催する側としては、宣言の兆候を自ら読み解いて検討し、対策を先に打っていかなければいけません。開催を準備し、ぎりぎり直前になって中止になる、というのが最も損害が大きいからです。
虹ヶ咲のセカンドライブの無観客への変更は、7月27日の発表です。この少し前から、新規感染者数が500人程度のレベルを維持するようになります。同年4月の緊急事態宣言がスタートしたころの新規感染者数は、500人弱でした。緊急事態宣言の初日である4月7日が365人で、期間中のピークである4月11日が644人です。数のうえでは、すでに4月の緊急事態宣言のころを上回る感染拡大状況と言えました。
7月15日には東京都のモニタリングレベル（どの程度感染が進んでいるかを示すもの）が最高値となり、小池百合子都知事が都民に都の外への移動を自粛するよう呼びかけています*17。22日にはGOTOトラベルが開始されるも、東京都は対象外となっていました。同じ22日、政府の対策本部は、8月に予定していたイベントの参加人数制限の緩和（5000人までの制限の撤廃）を取りやめ、8月中は維持することを決定しています。Aqoursのドームツアーの中止が発表された8月後半には、感染者数が1000人台を超える日が多くなっていました。
緊急事態宣言が発令されなくとも、有観客イベントの実施を決断するにはあまりに厳しい状況でした。
ドームツアーは9月から2021年1月まで、各地の巨大な会場で実施される計画でした。そのひとつでも、直前中止や開催後のクラスタ発生などがあれば、損害の大きさは計り知れません。各地の会場やスタッフ、物品の手配などを取りやめて、損害を小さくするにはこの時期の決定が避けられなかったのでしょう。
奇しくも、Aqoursライブの中止発表の8月21日を最後に、新規感染者数が1000人を超えることはありませんでした。
9月15日には、東京都の飲食店等への時短要請が終了します。9月22日、虹ヶ咲学園スクールアイドル同好会のキャストの一人である鬼頭明里のファーストライブが、なかのZEROホールで有観客開催されています。その日の新規感染者数は321人。9月・10月は、感染の小康状態ともいえそうな時期でした。
しかし、11月7日・8日のSaint Snowのファーストライブ・札幌公演のあと、感染者数は1000人、2000人…とそれまでになかった上昇をみせていきます。
あとから振り返れば、それぞれの時期の感染拡大には様々な分析ができるでしょう。2021年以降、ワクチン接種が進み、ある程度の感染リスクを負ったうえでイベント開催の可否を検討することもできるようになりました。政府や専門家だけでなく、ファンやライブ運営がそれぞれに状況を検討して、責任を負って判断することもできるようになってきました。
2020年後半のこの時点では、誰もが、新型コロナウイルスとの戦いを始めたばかりでした。
当時、『ラブライブ！』シリーズのライブがどのように開催の制限を余儀なくされていったかをまとめて確認すると、あの時点で、コロナ対策をしながら経済活動を行う、いわゆる「自助」の道を進むことの難しさがありありとわかります。また、その困難さは、『ラブライブ！』だけ、音楽業界だけにとどまらない、社会全体が抱えるものでした。
■配信ライブの隆盛
ライブ業界も『ラブライブ！』も、このような状況を指をくわえて見ていたわけではありません。インターネットを用いた配信によって、ファンのもとへライブを届ける取り組みが盛んに実施されていきます。
音楽業界全体をみると、すでに3月7日の時点で、大規模な配信が行われています。滋賀県立芸術劇場びわ湖ホールでのオペラ公演『神々の黄昏』が、有観客開催を中止したかわりにYouTubeで無料配信され、なんと20万人が視聴しました*18。しかし、視聴者数のうえでは大成功していたこの配信も、6000万円の赤字を生じさせていたといいます。
少し飛んで6月25日、サザンオールスターズによる無観客ライブの配信が大成功をおさめます。会場の横浜アリーナで、400人超のスタッフが関わり、8つのプラットフォームで行われた配信の推定視聴者数は50万人を超えたといいます*19。この日のチケットは3,600円ですので、単純計算で18億円の売上があったことになります。横浜アリーナの収容人数を15,000人とすれば*20、有観客で同様の売上を集めるには一人あたりの入場料を10万円以上に設定しなければならない、というほどの数です。
サザンオールスターズが所属する音楽事務所アミューズは、Aqoursのアーティストマネージメントの一端を担い、前田佳織里らラブライブ！シリーズ出演声優の多くも所属しています。とても大きな企業ですから直接の影響があったかはわかりませんが、サザンオールスターズの成功が、音楽業界の内外に配信ライブのポジティブな印象を与えたことは確かですし、もしかしたら、アミューズ社内において、ラブライブ！シリーズへもノウハウの共有などが多少はあったのかもしれません。
2020年前半、日本国内での感染が始まり、外出の自粛がうたわれはじめたころ、ラブライブ！シリーズは過去のライブやアニメを無料配信する試みを複数回行っています。
シリーズ初のコロナ危機によるライブ中止となったのは3月7日・8日のAZALEAファーストライブですが、その中止と同時に発表されたのが3月1日「Aqours Back In First LoveLive! ～Step! ZERO to ONE～・5周年発表会」の中止でした*21。メルパルクホール東京で開催予定だったこのイベントは、Aqoursのファーストライブを上映し、5周年を記念して行われるイベント等の発表を行う、というものです。メルパルクホールでの開催もキャストの登場もなくなったものの、3月1日には、Youtube他の動画配信サイトでファーストライブの無料配信が行われました。配信開始をうたうツイートは2293件のリツイートと4603件のいいねを集めています（2022/08/13確認）。雑な推測ですが、最低でも2,000人～5000人程度のファンが、この配信を閲覧した…とみてもよいのではないかと思います。
AZALEAのライブ予定日だった3月7日・8日には、2018年の函館ユニットカーニバルと、2019年のユニット対抗全国ツアーのもようが無料配信されました。7日の配信時にはTwitterの世界トレンド一位を獲得しており*22、いかに多くのファンが閲覧していたかを物語っています。
3月9日から4月10日までは、『ラブライブ！』『ラブライブ！サンシャイン！！』のTVアニメ全話が無料配信されました*23。緊急事態宣言が発令され、外出自粛の風潮が続いていくのにあわせるように、4月4日には2017年のセカンドライブの無料配信*24、5月9日には2018年のサードライブの無料配信*25、6月6日には2018年の4thライブの無料配信*26が行われています。月一回で続いた無料配信は7月・8月に一旦途切れますが、8月21日の6thライブ中止発表と同時に5thライブの無料配信、そしてついに有料配信ライブ「LOST WORLD」の開催が発表されるのでした。
7月21日に6thライブの詳細が発表された時点で、9月のナゴヤドーム公演・メットライフドーム公演が無観客有料配信ライブになることは決まっていました。結果的にそれらの公演は中止されますが、そこで準備されたことは10月10日・11日のLOST WORLD公演にもつながっていったのではないかと推測されます。と同時にファンとしては、「本来有観客のはずだったライブの無観客配信」ではなく、「無観客配信を最初から想定したライブ」というこれまでにない試みに、心が弾んだことを記憶しています。ドームツアーの中止は残念なことですが、当時の情勢から考えればある程度予想されたことでもありました。感染をおそれてドームツアーへの参加を悩んでいたファンにとっても、家を出ずにライブを楽しめるということは大きな福音だったのではないでしょうか。
実際に行われた有料配信ライブ「LOST WORLD」の内容は、ファンの目から観れば、とても満足感の高いものでした。公演2日目の終盤では、同じかたちの配信ライブを開催することが発表されており、開催側も手応えを感じていたことが推測されます*27。
しかし一方、ドームツアーの中止については、キャストからは大きな落胆を示すメッセージもいくつか発信されていました*28。これらはあくまでドームツアー中止への落胆であり、無観客配信ライブを否定するものではありませんが、2021年以降、有観客ライブが再開されたさいのキャストたちの様々な発言から考えて、無観客配信ライブはキャストにとって相当に負担の大きいものであったことがわかります。
例えば、有観客公演が中止になり、無観客有料配信での実施となった9月12日・13日開催の虹ヶ咲学園スクールアイドル同好会セカンドライブについて、当日がシリーズのライブ初登場となった小泉萌香は、のちにその際の辛さを語っています*29。
ライブ配信の盛り上がりは、多くの成果を生みましたが、キャストをはじめとする関係者の負担なしには成り立たないものでした。
ライブという特殊なものに限らなければ、コロナ危機以降、多くの人がリモートでの仕事や教育を体験し、「インターネットを経由して何かを伝えること」の難しさを実感してきたと思います。リモートでの会議などを何度か経験したかたなら共感してもらえると思うのですが、そうしたネット経由でのコミュニケーションから生じる負担は複合的なものです。テクニカルなこともあれば、精神的なこともあります。技術が進歩し、利用者が慣れていけば解決していくところもありますが、「なぜ直接会えないのだろう」「自分が選んだ方法は正しいのだろうか」といった苦悩をなくすことは難しいでしょう。そして、そういった部分の負担は外部からはなかなか見えづらいものです。
配信ライブの難しさ、精神的負担の大きさも、観る側からは想像しづらいところがあります。困難の大きさの実感は、その渦中にある人でしかとらえられません。
■止まらない日々
2020年10月3日、『ラブライブ！虹ヶ咲学園スクールアイドル同好会』のテレビアニメ第1話が放送されます。
虹ヶ咲学園スクールアイドル同好会にとって、当初予定されていなかったテレビアニメの放映は、それまでの活動の総決算であり、大きな跳躍でもあったといえます。7月のMVつきシングル『無敵級*ビリーバー』発売、9月のサードアルバム『Just Believe!!!』発売、ライブ「2nd Live! Brand New Story」開催、とテレビアニメ放映開始に向けて大きな出来事がセッティングされていましたが、前述の通りセカンドライブは無観客有料配信になりましたし、12月の最終話放映日に行われたオープニング・エンディング曲のリリースイベント「トキメキらんらんるんるんGo！」も配信のみの開催になりました。
そのような逆風のなか放映されたアニメは、『ラブライブ！』『ラブライブ！サンシャイン！！』とは一線を画した独自の物語や演出が話題となり、多くの人気を集めます。
7月のセカンドライブでは、配信プラットフォームStreaming+が日本以外の国での視聴にも対応し、コロナ危機により渡航がかなわない海外ファンもライブを楽しむことができました*30。正確な記録は取っていないのですが、海外配信については、当初発表されなかったところ、海外ファンから配信を希望する声が多く寄せられ、その後海外配信が発表された、といった流れがあったように記憶しています。その後、鐘嵐珠とミア・テイラーという海外をルーツにもつスクールアイドルが複数参入していくことを考えても、虹ヶ咲にとって海外ファンはとても重要な存在です。ライブ運営側にも、海外ファンを重視しようという意識があったのかもしれません。
2020年後半、シリーズにとってもう一つの新しい流れが生まれています。『ラブライブ！スーパースター！！』、そしてLiella!の誕生です。
1月19日のラブライブ！フェスにおいて発表されていた新プロジェクトは、3月に一般公募オーディションが開始され*31、5月にメインキャラクターとテレビアニメのスタッフ発表*32、7月にタイトル名『ラブライブ！スーパースター！！』発表*33、9月にグループ名「Liella!」が発表…と数ヶ月おきに大きな発表があり、コロナ危機下においても着実にプロジェクトが前進していることがファンの目にも見えていました。
しかしその裏では、やはりコロナ危機による様々な影響があったようです。オーディションの二次審査は対面からリモートに変更され、オーディション参加者を動揺させました*34。のちのファーストライブの幕間映像で確認できる通り、Liella!のキャスト5名の初顔合わせの際、中国に帰国していたLiyuuはリモートでの参加とならざるを得ませんでした。これから何年もともに活動していくメンバーとの初対面がそのような形になったこと、またすぐに活動に合流できなかったことはとても大きな負担だったでしょう。
ただ、そうした状況だからといって、もし『ラブライブ！スーパースター！！』というプロジェクトに遅れが生じていたら、青山なぎさがLiella!のメンバーになることはできなかったかもしれません。オーディションの年齢制限は22歳までと設定されており、オーディションスタートが遅延し、参加条件が変更されていたら、彼女はオーディションに参加できなかったからです*35。
前掲インタビューのなかで伊達さゆりは「Liella!はコロナ禍を乗り越えて生まれたグループでもあります」と語っています*36。それは単に、「コロナ危機を乗り越えて集まるのことのできたラッキーな5人」だということではないでしょう。彼女は、オーディションの最終段階にともに進んだ参加者から、生配信時に送られてきたメールを何度も読み返していると語っています。そのメールは、「オーディションを受けた全員の気持ちを背負って、ここに立っているんだということを再確認させてくれ」る、というのです。コロナ危機を乗り越えた人の気持ちも、乗り越えなかった人の気持ちもすべて背負う、そういう意味での「コロナ禍を乗り越えて生まれたグループ」なのです。
かように、『ラブライブ！』シリーズは2020年後半を走り抜けてきました。多くのできなかったこと、できたことの記憶と経験を背負って、彼女たちは2021年を迎えます。
年末は、『虹ヶ咲学園スクールアイドル同好会』最終話の放送と配信イベント、Aqoursの二度目の配信ライブ「White Island」、さらにAqoursの「CDTVライブ！年越しスペシャル2020→2021」への出演と華々しい出来事の予定で彩られていました。
12月29日、高槻かなこが不安による体調不良を原因に、年末の一連のライブへの出演を取りやめることが発表されます*37。それは、コロナ危機という状況が、イベント開催の可否や運営方法といったことだけでなく、キャスト自身をも蝕む恐るべき事態だということを改めて強く認識させられる出来事でした。たとえ新型コロナウイルスに感染せずとも、「コロナ危機」という事態そのものが人に大きなダメージを与えてしまうのだということを思い知らされたのです。
大晦日の12月31日、新規感染者数は2020年最大の4500人を記録します。
年越しを迎えながら、なんて大変な一年だったんだ、と誰もが思っていたはずです。こんな大変な年はもうありえない、2021年はもっと良い年になってほしい、と。
そして、2021年がやってきます。
＜つづく＞
■資料
・新規感染者数の推移と主な出来事のグラフ
新規感染者数のデータは厚生労働省のオープンデータ*38によります。「7日間移動平均値」は筆者にて計算しました。各日の前後あわせて7日間の平均値を取ればよいと理解しているのですが、もしかしたらとんでもない間違いをしている可能性もあります。間違っていたらすみません。
・時系列順出来事メモ
Aqoursとコロナのクロニクル2020年参考資料 - Google スプレッドシート
コロナ危機が始まって以降の毎日の出来事を、それぞれの情報ソースとともにまとめたメモです。今回の記事とクロニクル１で扱った2020年一年間分の内容を公開しました。
本記事を書くために作っている作業用メモの一部のため、固有名詞などは省略している場合があります。ご不明な点があればお問い合わせください。
本記事、そしてこのメモの引用は歓迎します。何らかのまとまった形になった場合（ブログで記事を書いたとか、同人誌を書いたとか）は、お知らせいただけると筆者が喜びます。
■宣伝
『黒澤家研究』と題して、『ラブライブ！サンシャイン！！』の同人誌を作っています。黒澤ダイヤさんの実家のことを出発点にしつつ、あれこれ雑多に書いています。
同人誌が売れると資料を集める資本になって、「クロニクル」の作業がはかどります。ご関心のあるかたはぜひ以下記事をご覧ください。
*1:一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ『新型コロナ対応民間臨時調査会 調査・検証報告書』ディスカヴァー・トゥエンティワン、2020年
*2:『コロナ危機の政治』
*3:https://www.acpc.or.jp/marketing/kiso_detail.php?year=2020&hanki=1
*4:https://www.oricon.co.jp/news/2157708/
*5:https://wired.jp/2020/03/31/saveourspace/
*6:オンラインワークショップ「ポピュラー音楽と文化助成〜COVID-19による影響」（2020年12月20日開催）文字版 https://covid19.jaspm.jp/archives/1917
*7:https://www.meti.go.jp/covid-19/jizokuka-kyufukin.html
*8:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/pageL07.html
*9:https://save-our-space.org/survey-results/
*10:竹中治堅『コロナ危機の政治』中央公論新社、2020年
*11:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/cocoa_00138.html
*12:『コロナ危機の政治』
*13:https://www.asahi.com/articles/ASPD96CXHPD7ULBJ01B.html
*14:https://news.yahoo.co.jp/byline/watanabeteruhito/20201001-00201090
*15:https://www.lovelive-anime.jp/nijigasaki/news.php?id=6669
*16:https://www.lovelive-anime.jp/uranohoshi/news.php?id=6733
*17:『コロナ危機の政治』
*19:https://tower.jp/article/news/2020/06/09/tg003、https://spice.eplus.jp/articles/281058
*20:https://www.yokohama-arena.co.jp/organizer/plans/
*21:https://www.lovelive-anime.jp/uranohoshi/news.php?id=6347
*22:https://twitter.com/LoveLive_staff/status/1236159724543864832
*23:https://www.lovelive-anime.jp/otonokizaka/news.php?id=17656
*24:https://www.lovelive-anime.jp/uranohoshi/news.php?id=6428
*25:https://twitter.com/LoveLive_staff/status/1258955073377325056
*26:https://twitter.com/LoveLive_staff/status/1269102059044745216
*27:この時点では日程未定だったが、のちの2020年12月30日・31日開催「WHITE ISLAND」公演のこと。https://twitter.com/tegit/status/1315246299722072067
*28:逢田梨香子によるInstagramの投稿：https://www.instagram.com/p/CEJZl2ujq_V/ 、 小宮有紗によるInstagramの投稿：https://www.instagram.com/p/CEJAFtrnswe/
*29:2022年1月22日・23日開催、R3BIRTHファーストライブでのMC。
*30:対象はアメリカ、台湾などの9カ国。https://www.lovelive-anime.jp/nijigasaki/sp_2ndlive4.php その後、Streaming+が対象国を増やしたうえ、より多くの国を対象とするぴあLIVE STREAMが配信先に加わり、『ラブライブ！』シリーズのライブ・イベントを視聴できる海外の国・地域は増加している。
*31:https://twitter.com/tegit/status/1237944703137402880
*32:https://twitter.com/LoveLive_staff/status/1261129389862842371
*33:https://twitter.com/LoveLive_staff/status/1282872666525798403
*34:『LoveLive Days ラブライブ！総合マガジン』Vol.16 伊達さゆりインタビュー、Vol.17 青山なぎさインタビュー
*35:オーディションの条件に年齢と未婚であることが含まれていたことにわたしは疑問を抱いていますが、ここでは措いておくこととします。
*36:前掲インタビュー。
*37:https://www.lovelive-anime.jp/uranohoshi/news.php?id=7254
